日常でも応用ができる応急手当

大震災の負傷でなくとも、普段の生活でもおこりやすい、小さなけがや、病気の応急手当を知っておくことは大切です。道具は身近にあるものを上手に使って、少しでも苦痛を和らげる工夫をしてみることです。

鼻血がとまらない
�@ハンカチまたはティッシュの上から鼻翼を強く押さえる。
�A前かがみになり、血をとめる。出血がのどに入るので、上を向かせない。
�B口に入った血は吐き出す。
�C１０分くらい押さえておく。

鼻の骨折
�@傷があれば、水でよく洗い、清潔にします。
�A痛いので、押さえずに、ぬれたタオルでよく冷やします。
�B１週間くらいで腫れがひいたら、病院へ
�C病院で整形します。腫れがひいた後、病院に行っても十分間に合います。腫れがひかなければ、病院でも整形ができません。

煙にまかれる
�@のど粘膜のやけどが心配です。
�A食べたり飲んだりしない（粘膜に傷がつかないようにする）
�B飲食をしないので、栄養が心配→病院へ行き点滴を打ってもらう。

頭の打撲
�@安静を保つ。
�A観察する。吐いたり、けいれんしたり、言葉がもつれないか観察する。元気ならばそのまま様子をみる。
�B意識がないときは、すぐに病院に搬送します。

意識がない
�@「だいじょうぶですか」と声をかける。身体をゆすってはいけない。
�A反応がない場合、つねってみる。
�Bつねって反応がない場合、脈、呼吸をみる。
�C人を呼ぶ・救急車を呼ぶ。
�D救急車を待ちながら、心臓マッサージを試みる。素人でもやってみる価値があります。
※心臓マッサージの方法を講習しておくとよいでしょう。

火災や圧迫などの負傷者に応急手当を

発災直後、負傷した人に素早い応急手当をしなければ、致命的な結果になります。
怖がらず、近くにいる人と知恵を合わせて手当てをします。何事も一人で判断しないで、相談しあいます。まずは声を掛け合い、落ち着いて対応しましょう。負傷者には傷口を見せないことも重要です。応急手当では、感染予防のために負傷者の血液に触らない方法でやるのがポイントです。応急手当が済んだら、直ちに病院に搬送をします。負傷者の履物を忘れずに持参します。

大出血を止める
�@布、ハンカチ、ガーゼなどを直接、傷にあててしっかり圧迫する。あてる布類はできるだけ清潔な物を使う。
�A片手で止血できないときは、両手で体重をかけて押さえる。血液に直接触れないよう、ビニール（又はゴム）の手袋を着用
�B押さえ続けても止血しそうにない腕や足のけがは、幅のある布を、傷より心臓に近い場所に巻いて棒で締める。
�C３０分おきくらいでゆるめること。
�D締め始めた時間をメモする。
�E経過を書いたメモを必ず医療者に渡します。

小さな出血
傷は水道水でよく洗う。清潔なタオルなどを直接傷口に当て、手で７分以上圧迫して止血する。ビニール袋などタオルの上から当て、血液に触れないようにします。

骨折の手当て固定する　　
副木は身近にある道具を使います。
木の棒、ガムテープ、風呂敷、カサ、ダンボール、割り箸、雑誌など
骨折は、動くことで損傷がひどくなることを防ぐために固定することが目的です。

�@痛がる部分を確認
�A骨折かどうか分からなくても固定
�B固定には副木を使用
�C副木は骨折部分の上下の間接をこえた部分で固定

やけどの手当て
患部をできるだけ早く水で３０分以上冷やす
身体などの器に浸せない場合は衣類の上から水をかけます。脱水症状を防ぐため、本人が求める場合は水を飲ませます。重症のときは、冷やしながら急いで病院に搬送します。

個人用備蓄品の購入

防災のためにお金がかけられない事業所は従業員に個人用備蓄品の購入を勧めましょう

「自分の身は自分で守る」は事業所だけの課題ではありません。従業員も同様に個人の負担で備蓄をしてもらいます。その際には、なるべく負担が少なくなるように、事業所で計画をたて、まとめ買いをしたり、奨励金を出したりするのも地震対策といえるでしょう。

阪神大震災で役に立ったもの
�@懐中電灯（複数必要）
�A飲料水・レトルト食品　
�Bラップ　
�Cビニール袋　
�D携帯ラジオ　（たびたび電池が切れるのでソーラー式または手動充電式がよい）　
�E電池　
�Fトイレットペーパー（たくさん）　
�Gウェットティッシュ　
�H軍手　
�I　小銭

その他　�J救急セット　�K安全ローソク　�L防寒用毛布　�M透明ごみ袋　�N布テープ　�Oポリ袋　�P非常持出袋　�Q新聞紙　�Rゴム手袋　�Sポリタンク

職場に水と菓子を置いておく

職場に水と菓子を置いておくだけで災害時には決定的な力になる

関東大震災を機に、全社をあげて、防災訓練を実施している三菱地所（株）では、１３万食の備蓄をもち、社員全員に靴、服、ヘルメットなど防災用品が支給されています。
同社は防災意識も高く、千代田区の防災のモデルケースとなっています。同社都市計画課水口さんは「会社で大量の備蓄を負担することまで考えなくても、身近で簡単にできることから」と提案します。職場の机の中やロッカーに、少しの水と菓子を置いておくだけで災害時には大きな力になる、と言います。

家に帰らない、会社に留まるための必要な条件とは

�@家族の無事、家屋の安全の確認
�A従業員の安否確認、けがなどしていないか
�B確実な情報収集ができるか
�C非常時用に生活を支える備えがあるか
�Dバックアップシステムが整備してあるか
�E要員の確保ができるか
�F事業者も地域の住民。近くの避難所を確認し、困った時に、必要な支援を受けられるように、連絡をしておく

従業員が「家にかえりたい」と思っても、帰宅するかどうかは、事業者の判断になります。仕事の都合で帰れない、自宅まで遠くて徒歩帰宅できない、次の出社も難しいなどさまざまな事情が考えられます。地震の被害の大小にかかわらず、事業継続のために少しでも速く復興の準備をしておきたいのも事業者の心理です。従業員を帰宅させるか、職場に留めるか、この判断は事業者と従業員と相談しながら状況判断が必要です。

・デマやうわさ話に惑わされず、テレビやラジオ、公的機関のサイトを見て、正しい情報を入手する。
・被災後はあわてずに、１日くらいは交通事情や被災の状況を見ながら待つくらいの余裕をもつ。
・帰らないで、都心でサバイバルするとしても、それなりの準備が必要。