本震と余震

余震は時に大きな被害をもたらす

群をなして地震が起きたとき、一番大きい地震が本震と呼ばれます。

その直後から本震が起きた震源付近で、それよりも小さい地震がたくさん起きます。これを余震といいます。

余震は本震よりマグニチュードで1程度小さい(エネルギー32分の1)のですが、本震で建物などが壊れかかっていると、余震の影響で大きな被害を受ける場合もあります。

また、本震の影響で、余震のときに本震とは違う部分の断層が動くことがあります。この場合は、本震と同等か、それ以上の地震が発生する場合があります。

本震が発生するとしばらくは余震が続きます。余震の数は、日にちが経つごとに減っていきます。しかし大地震が起こったときは、余震は長時間続きます。

津波

津波の本当の怖さ

◇逃げなられないのはなぜ？

　史上最悪の犠牲者を出したスマトラ沖地震津波。多数の日本人観光客が犠牲になったプーケット島を襲った波高は、約３〜７ｍと推定されています。波打ち際で５ｍの波に巻き込まれたら逃げようがないだろうと誰でも容易に想像できます。しかし、海岸線から１００ｍも離れた家や人が流されるのを映像で見ても、にわかに信じられないのが普通です。気づかない人はともかく、波が来るのが分かったら早く逃げればいいのに、なぜ逃げないのだろうと考えてしまいます。そう考える人の多くは、津波の本当の怖さを知らない人なのです。

　津波は海の深いところほどスピードが速くなります。深さ４０００ｍで時速８００ｋｍ、２０００ｍでも時速５００ｋｍという新幹線の数倍、ジェット機と同じスピードでやってきます。そして、陸に近づくにつれ海底が浅くなりますから、ジェット機の勢いで暴走してきた波はそのまま浅くなった海底に、乗り上げ激しく衝突します。浅瀬にぶつかった波は泥や石を猛烈に巻き込みながら上陸してきます。

　スマトラ沖地震のように南北１０００ｋｍにわたって海底が上下に約１３ｍものずれを生じさせた地震は、壊れはじめから壊れ終わるまでに約３分以上はかかっていると思われます。つまり、ドミノ倒しのように次々に海底が大きく波打ち、その力で海水が大量に煽られることにより津波が発生します。発生した津波はビーム状に拡がり、文字通り波状的に時間差攻撃を仕掛けてくるのです。

第１波の波が、陸に到達し急ブレーキがかかると急にスピードが落ちます。海底の深さ１０ｍになると波のスピードは時速３６ｋｍになります。すると、続いて追いかけてきた第２波は、第１波に後ろから強い圧力を加え、勢いに乗って第１波にのしかかり乗り上げます。そして、その後ろからきた第３波は第２波に圧力をかけ乗り上げてきます。

　そうやって、階段状に高くなることを「段波」と呼びます。海底の形状にもよりますが、湾の奥に行くにしたがってそれは更に顕著になる傾向にあります。よく津波を経験した人は「第２波のほうが第１波より大きかった」と証言されます。それは後ろから押されてくる津波ほどエネルギーが高まっているからと考えられるのです。上陸した波のスピードは地面との摩擦と障害物によってスピードがやや落ちますが、それでも最初は陸上選手が１００ｍを駆け抜けるほどのスピードがあります。ですから、海岸線に近いほど津波に追いつかれる率が高いのです。仮に津波に気づいて逃げ始めても、直線的に高台に避難できればいいのですが、海岸通りの多くは海岸線と並行して造られています。通りを迂回して高台に向かおうとすると、面で押し寄せてきた波に巻き込まれてしまうのです。縦波でなく横波と考えると良いと思います。ですから、逃げないのではなく、気がついたときには逃げられらないのが津波なのです。

２ｍの津波で木造家屋は流失

　陸に押し寄せた津波は、それだけのエネルギーを内包して人家を襲います。静かに水浸しになるのではなく力押しに密度の濃い泥水が、家を破壊するのです。通常２ｍの津波で木造家屋は破壊され、１ｍの津波で半壊するといわれます。そして、引いていくときは「引き波」といって、何かに引っ張られるように恐ろしい勢いで、陸上の建物、家財、人などすべてをさらっていきます。気象庁の出す津波警報で予想される波高さを１ｍと聞いて、軽く見るひとがいますが、津波は普通の溢水ではないのですから、避難勧告が出されたら直ちに避難すべきなのです。

◇海の上や船に乗っていたら

　船に乗っているときどうなるのかは、一九九三年に発生した北海道南西沖地震の時の興味深い証言が残されています。一番大きな揺れと津波に襲われた奥尻島周辺は、日本海でも海の幸の豊富なことで知られています。奥尻産と名前がつくだけで、市場の値が上がるといわれるくらいです。特に、ここの朝獲れイカソーメンは甘みがあり、とろけるようだと評判が高いところです。七月十二日午後十時十七分、突然Ｍ七．八の大きな地震が発生しました。その時、奥尻港や青苗港から出ていたイカ釣り船や夜釣り船が何隻も沖合に出ていました。地震が発生した瞬間「船底にゴツン，ゴツンという衝撃を感じたさ」と証言してくれたのは永年漁師を生業とする高瀬さんです。それが地震が発生したときに伝わる衝撃波だとは思ってもみなかったそうです。津波はどうでしたかと聞くと、高瀬さんは「うん・・・それがネ、全く気づかなかったのさ、気づいていれば皆に知らせてやれたものを」と面目なさそうに言うのでした。

しかし、それは無理のない話なのです。津波の波長は平均約十Ｋｍとたいへん長いのです。ですから、仮に十ｍの津波といっても一万分の十程度の潮位しか感じないはずです。沖に出ている場合、船には津波の影響はほとんどないのです。よく、津波により船舶が数千隻破壊されたなどと報道されますが、あれは、港などに係留されていた船舶が被害を受けた結果なのです。つまり、水深が深い洋上であれば船に被害は出ませんが、浅いところにいれば被害を出すことになります。ですから、津波警報が発令された場合、湾内の船を沖合いに移動させれば難を免れることになるのです。

直下型地震

都市の直下で起こる地震が危ない地震で一番怖いのが、直下型地震ではないでしょうか。

大都市の直下で地震が起きることを、直下型地震と呼んでいますが、これが起きてしまうと大きな被害をもたらすことになります。

近年では、1995年の阪神淡路大震災が直下型地震にあたります。

マグニチュードは7,2だったので、他の巨大地震(Ｍ８レベル)よりは規模が比較的小さな地震だったにもかかわらず、犠牲者は6394人と桁違いに多くなりました。

阪神淡路大震災のときは、地震が人口密集地域の下で起こり、「震度6強」や「震度7」となりました。

地震の影響を受けた範囲は比較的に狭かったのですが、多くの被害者を出す結果となりました。

しかも大都市は、電気やガス、上下水道、電話などのライフラインが張り巡らされています。

そのため、これらの機能は地震が起きると同時にマヒ状態に陥り、混乱する元となり、地震の影響は想像以上にひどくなってしまいます。

よって、東京や大阪などの大都市に住んでいる人々は、直下型地震に対して意識を持ち、それなりの対処をしておく必要があります。

地震用語

＜地震に関する用語説明＞

「地震」
地球内部で起こった岩石の破壊による岩盤のずれ、断層が生じること。

「震源」
地震が生じるきっかけになった地点。

「震源域」
地震によって破壊された地域全体。

「震央」
震源の真上に相当する地点。震源地は震央の地名。

「震源の深さ」
地下数kmから700kmもの深さ等の、地震の深さの程度を震源の深さで表している。

「浅い地震」
震源の深さ10〜100km程度の範囲での地震。日本の地震は、浅い地震が多い。大きい地震で、しかも震源の深さが浅い場合、危険が大きい。

「深い地震」
震源の深さ100〜700kmまでの地震。深い地震では、めったに被害が生じることはない。

「マグニチュード」
地震の規模の大小を表す単位。Ｍという記号で表される。

「有感地震」
人体に感じられる地震。Ｍ３程度以上の地震で、震央の近くでは人体に感じられる。

「無感地震」
人体に感じられない地震。Ｍ３以下の地震は、人体に感じられることはめったにない。

「震度」
ある場所での地震動の強弱の程度を表す。昔は人間が震度を判定していたが、現在は震度計によって計測している。

「震度階級」
震度とゆれの様子との関係を示す。日本では1〜7の段階に分けられている。震度の大小は、地震の大きさ、震源地からの距離、その場所の地盤の性質、建物の構造、階数などによって大きく違う。

「地震波」
震源から伝わる波動。震源から放射された地震波は、地球内部や表面に沿って、四方に伝わっていく。波動が伝わる速さや振動の性質の異なる3種類の波(Ｐ波、Ｓ波、Ｌ波)がある。地球内部の構造にしたがって、屈折したり、反射したりする。

「Ｐ波(縦波)」
速度が一番速く、地震が起きたときに最初にやってくる波。小刻みに揺れる。液体はＰ波を伝えることができる。

「Ｓ波(横波)」
速度はＰ波より遅く、地震のときＰ波よりやや遅れてやってくる。大きく、ゆっくり揺れる。液体はＳ波を伝えることができない。

「Ｌ波(表面波)」
Ｓ波のあとにゆったりと振動する優勢な波。通常の地震では、人体に感じられない。

「周期」
地震波の山から山(または谷から谷)までの時間間隔。周期の短い波は、強く揺れる。逆に、周期の長い波は、弱い揺れになる。

「振幅」
地震波の振れ幅。周期と密接な関係にある。振幅が小さくても周期が短ければ、強く揺れる。逆に、振幅が大きくても周期が長ければ、弱い揺れになる。

「地殻」
地球の表面の部分にあたり、非常に薄い。岩石でできている。深さは、大陸地域では平均30〜40km、海洋地域では平均6kmと場所によって様々である。

「マントル」
地殻の底から約2900kmまでの間にあたる。岩石でできている。上部マントル、斬移層、下部マントルの3つに分けることができる。

「核」
地球の中心にあたる。中心から半径約3500kmの間の部分。鉄でできている。外核と内核の2つに分けることができる。外核は液体なので、Ｐ波は核の中を伝わるが、Ｓ波は伝わらない。

「プレート」
大陸や海洋を乗せている厚い板のようなもの。世界に7枚の大きなプレートと小さな5枚のプレート、合計12枚のプレートで地球を覆っている。それぞれのプレートが別々の方向に動いている。

「海溝」
プレートとプレートの間にできる、溝のように深いくぼみ。6000mを超える深さのものをいう。通常、海溝付近での地震発生が多い。日本海溝や千島海溝など。

「トラフ」
海溝と同じ意味だが、6000mよりも浅いものをトラフと呼ぶ。南海トラフや駿河トラフなど。

「断層」
地震によって岩盤が破壊され、そこにずれが生じてできる層。

「活断層」
最近200万年の間にできた断層や、活動した形跡のある断層など、今後もその断層上で地震が起こるであろうと思われる断層のことをいう。日本には1000以上もの活断層があるといわれている。

別府-万年山断層帯地震発生時の大分被害想定

大分県は別府-万年山断層帯による被害想定を行っていませんので、内閣府の地震被害想定ツールを使って被害想定を説明します。

堀田-朝見川断層と府内断層で、Ｍ7の地震を想定しています。夜中に地震が発生した想定です。

鶴崎から大分市街、大分川と大野川流域、別府市の朝見川付近が震度7
別府市、大分市、杵築市の一部で震度6強
木造家屋は約2万棟が全壊、木造以外は約2000棟が全壊
死者は1535人、重傷者は1432人
※液状化、火災、山崩れ、津波などの被害は考慮されていません。

もしそれらの被害が加わると、想定以上の被害になることは確実です。

大分県だけでなく九州は地震が少ないと思われがちですが、日本のどこに地震が起こっても不思議ではありません。

福岡西方沖地震の例もありますから、九州に住んでいる人でも地震の対策をしておくといいでしょう。

大分・別府-万年山断層帯

豊の国は地震の国大分県は日本が誇る有数の温泉地別府があり、豊の国と呼ばれるところです。

地震も少なくて安穏な地域と思いきや、この地域は地震が繰り返し起こっていた地帯でした。

別府-島原地溝帯と呼ばれる裂け目が九州を南北に裂いていて、大分を東西に貫いています。

東方からは愛媛の佐多岬から、中央構造線が佐賀関半島へと伸びています。

これらの2つが大分の地下でぶつかっているので、度々地震が起こってきています。

別府湾から大分県西部にかけて活断層が帯になっているので、この地域を別府-万年山断層帯と呼んでいます。

大阪府の上町断層地震発生時の大阪被害想定

大阪府の上町断層についての被害想定を説明します。

上町断層で起こるＭ7,5の直下型地震として想定しています。

大阪の中心街、豊中市、吹田市、堺市が震度7
それらの周辺地域は震度6強
府全体で約28万棟が全壊で、大阪市は5棟に1棟が全壊
大阪市の死者は6712人、負傷者は4万3360人(死者の主な原因は建物の倒壊や火災)
出火は府全体で908件(冬の午後6時の場合)
ブロック塀などの倒壊で死者300人(大阪市)

朝の通勤ラッシュ時に地震が起きれば、被害を受ける人の数はとんでもない数字になります。

一方で、この上町断層はいつ地震が起こるかわかりませんので、対策をしておいたほうがよいでしょう。

大阪・上町断層

大阪の町をマヒさせる直下型地震大阪の周辺は断層の集まりで、大阪湾は東西南北すべての活断層で取り囲まれています。

大阪湾の東側に上町断層があります。

上町断層は、大阪の町の直下を縦断しています。大阪市の直下を通り、堺市まで全長約45kmあります。

この断層は、1万年程度の間隔で繰り返していますが、前回の地震から1万5000年以上経っており、いつ起こるのだろうかと疑問が出ています。

もしこの断層で地震が起これば、大阪周辺のあらゆるものがマヒすることは確実です。

糸魚川-静岡構造線地震発生時の長野被害想定

長野県の被害想定を説明します。
糸魚川-静岡構造線(北部)でＭ8が起きた場合の被害想定です。

松本〜大北地域の平野部、長野、上田、諏訪地域の平野部の一部が震度6強〜7
県内全域で震度5弱
液状化…諏訪、松本、安曇、大町、長野地域の平野部で危険度が高い
死者は約3500人、重傷者は約4500人

松本市を中心に建物の全壊、大破を合わせて10万棟以上
松本市の真下を活断層が通っているので、地震が起きた場合には松本を中心に、大変な被害になると予想されます。

なので周辺の地域は、地震への防災の意識を常に高めておく必要があります。

糸魚川-静岡構造線活断層系

本州の中部に火山と断裂で有名なフォッサマグナ地帯があり、その西縁付近を糸魚川-静岡構造線と呼ばれる断層がいくつも連なっている地帯があります。

糸魚川-静岡構造線とは、新潟の糸魚川市からアルプス山脈の東麓を南下して、長野県の松本市や諏訪湖を通り、静岡県まで延びている断層帯のことをいいます。

その中央部は、ほぼ活断層になっています。

1200年前に白馬から小淵沢まで(約110km)の長い区間で、断層のずれが6〜9mもあったＭ8クラスの巨大地震が起こっています。

この地域では、1000年間隔で地震が繰り返してします。しかし前回から1000年以上経っても地震が起きていません。なので地震がいつ起こっても不思議ではありません。

2001〜2030年の間に地震が発生する確率は14%、2001〜2050年の間に地震が発生する確率は23%で、非常に高い確率で地震が起きる予想です。

宮城県沖地震

宮城県沖地震は、ここ200年間で30〜40年間隔で起こっています。

前回の地震は1978年に牡鹿半島東方沖でＭ7,4の宮城県沖地震が起こっていますので、次回の地震は2020年までには起こるのではないかといわれています。

東北日本が乗っている陸のプレートの下に、海のプレート(太平洋プレート)が沈み込んでいます。

陸のプレートの先端は年間10cm程度引きずり込まれています。

この引きずり込みが限界に達すると、プレート境界は破壊し大地震を起こします。しかも陸のプレートが跳ね返り、津波を起こす危険もあります。

この地域のプレートは、金華山沖と日本海溝付近の2つが海のプレートと組み合わさっています。

金華山沖は30〜40年ごとに破壊されますが、日本海溝付近は100年程度耐えることができます。

この2つのプレートの境い目が同時に破壊されると、Ｍ8クラスの巨大地震が宮城県周辺を襲うことになります。

南海地震発生時の南海地方被害想定

西日本の太平洋側の地域(高知、徳島、和歌山、三重)の被害想定を説明します。

高知

室戸半島南部、中村市周辺域などで震度6〜7
中村市など多くの地域で木造家屋の10%前後が全焼
死者は1443人
負傷者6374人
津波は県東部、中部で5m、西部は7mで、津波での被災人口20万人を超えるおそれがある。室戸市、東洋町は地震後5〜7分後、高知市は30分前後で津波が到着する。

徳島

ほとんどの地域が震度5弱以下
木造家屋の全壊率は県全体で1,5%
出火件数は0件
死者2人
負傷者7人
津波は、阿南市の橘以南の20地域で堤防を越え、4813世帯が浸水する。

和歌山

那智勝浦町、古座町で震度7、田辺市、新宮市などの県南部で震度6強
県北部の和歌山市、海南市、有田市でも震度6弱
県南部では木造家屋の全壊率20%を超える
死者は400〜500人程度
津波は御坊市、田辺市、湯浅町、美浜町、印南町、南部町、白浜町の周辺沿岸での波高5m以上、最も高い地域で8mを超える。

三重

ほとんどの地域で震度6弱以上
全壊率6,2%
県内全域で出火多数
死者270人
負傷者13000人
津波は志摩半島以南で、津波の最大の高さが5mを超え、海山町、尾鷲市では最大10m前後、尾鷲市の一部では20mに達する。
尾鷲市天満浦では死亡確率が22,5〜100%に達する。

当然のとこながら４県すべて、津波に対する警戒が非常に高くなっています。

津波は押し波や引き波となって、何回も繰り返し襲ってきます。

海岸線で地震が起きた場合は、すぐに高台に避難することが生死を分けます。

南海地震

南海地震は、歴史上で9回も繰り返されている稀な地震です。

その繰り返しの間隔は90年〜150年で、かなり規則的に起こっています。だいたい100年前後を基準にしたほうがいいでしょう。

前回は1946年に起こった昭和の南海地震なので、次回は2040年頃までに地震が発生するという説があります。

南海地震の特徴は津波です。四国沿岸の太平洋沖に南海トラフがあり、その南海トラフ付近が原因で津波は起こります。

西日本の太平洋側の広い地域は、ユーラシアプレート(陸のプレート)に乗っており、その下にフィリピン海プレートが沈み込んでいます。

フィリピン海プレートは、陸のプレートを引きずりこんでいるため、そこにはひずみが発生します。

そしてひずみが限界に達すると、プレートの境い目は壊れて地震が発生します。それと同時に、陸のプレートは跳ね上がり、津波を発生させるという過程になります。

東海地震発生時の東海地域被害想定

冬の朝5時に地震が発生したと想定します。

予知できた場合

浜名湖周辺の震度7〜6強、浜松地域の震度6強など
液状化は駿河湾周辺を中心に危険度大
死者は約1500人(建物倒壊による圧死が3分の2 他は津波や山崩れ、火災など)
負傷者は約2万人

予知できなかった場合

死者は約6000人
負傷者は約10万人

予知できた場合とできなかった場合では、被害予測が約5倍変わってくることになります。

地震予知が可能であればそれほど効果を持つと期待されているのです。

東海地震

東海地震を予知されて約30年経ちます。しかし、未だに東海地震は起こっていません。

ここで安心してもいいのでしょうか。それはとんでもありません。逆にさらに警戒を強めないといけないのが、この地域の使命なのです。

では東海地震はなぜこのように恐れられるのでしょうか。

この地域では、静岡周辺の地域が乗っているユーラシアプレートの下に、フィリピン海プレートが毎年数cmの速度で潜り込んでいます。

ユーラシアプレートはフィリピン海プレートに引きずられており、赤い枠の部分はかなりのひずみが溜まっています。

このひずみ限界を迎えると、そこに溜まっていたエネルギーが一気に放出され、地震が起こります。

1944年にＭ7,9の東南海地震がこの地方付近で起こりました。

東南海地震の震源域は、遠州灘の西までで、駿河湾付近は震源域になることを免れました。

ということは、1854年に起きた安政東海地震以来、約150年もの間この地域では地震が起きていないことになります。

その約150年もの間、ずっとひずみエネルギーが赤い枠の中で溜まっているとしたら、地震が起こるときは、ものすごいエネルギーを放出することになります。

しかもそれだけの間、ずっと地震が起こってないのですから、いつ起こっても不思議ではありません。

首都圏の被害想定

東京

東京都では、北アメリカプレートとフィリピン海プレートの境界で起こる地震(1923年関東大震災と同じ)を主に想定しています。

震源規模をＭ7,2、下町を中心に震度6強を想定します。

約4万3000棟の建物が全壊

液状化は約1万5000棟(葛飾区全域、足立区ほぼ全域、江戸川区90%の危険、他に大田区、中央区、荒川区、台東区、江東区、墨田区の6区の60%を超える地域が危険)
ブロック塀、石塀、コンクリート塀の被害は4万件
避難者は区部で約194万人、多摩で約39万人
帰宅困難者は約371万人

神奈川

神奈川県では、県庁直下に神奈川県東部地震を想定しています。

県庁を中心に震度7の超激烈な揺れを、横浜市、川崎市の他、茅ヶ崎市、藤沢市などでも震度6強の激烈な揺れを想定します。

県全体で9万5000棟が全壊(阪神淡路大震災の全壊棟数に等しい)
液状化は海岸地域で発生する可能性が高い
県全体で12万棟が焼失(横浜市5万9000棟、茅ヶ崎市2万6000棟、川崎市2万棟)
死者は合計で2700人(横浜市1200人、川崎市430人、茅ヶ崎市420人)
重傷者は2900人
避難者は62万人
帰宅困難者は88万人

埼玉

埼玉県ではＭ7,2の東京-埼玉県境直下地震を想定しています。

志木市周辺やさいたま市周辺で震度6強の激烈な揺れを想定します。

県全体で約1万7000棟の建物が全壊
液状化は県東部の荒川、元荒川、綾瀬川、中川などの流域で起こる可能性が高い
死者は1486人
重傷者は4329人
避難者は約27〜42万人
帰宅困難者は約94万人

千葉

千葉県では、北アメリカプレート内で起こる地震を、Ｍ7,2の直下型地震で想定しています。

木造家屋1万8000棟の全壊
焼失建物は8万7000棟
死者は7300人

3つの特徴最近発生した関東の直下地震には、3つの特徴があります。

第一に、地震の経過とともにマグニチュードの大きい地震が発生するようになること。

第二に、数10km以上の範囲にわたってＭ5〜6の地震が、数ヶ月以内くらいの短い期間内で連動的に発生すること。

第三に、Ｍ6クラスの地震の震源は、1923年に起きた関東大震災のＭ6〜7の余震が発生した地域と重なり合うこと。

これらの特徴を見極め地震の予測に役立てることができるなら、今後の首都圏直下地震に対して、事前に何らかの対策を立てることができると思います。

首都圏直下地震

首都圏、特に東京は地震が多いのが特徴のひとつです。体に感じる地震は、月1の割合で起きています。

なぜこのように地震が多いのでしょうか。それは、首都圏直下にプレートが何枚も重なっているからです。

一番上には、北アメリカプレートという陸のプレートがあり、その下にフィリピン海プレートという海のプレートが沈み込み、さらにその下には太平洋プレートが沈み込んでいます

首都圏での地震のタイプは5種類あります。
北アメリカプレートの中で起こる地震。フィリピン海プレートの中で起きる地震。太平洋プレートの中で起きる地震。

そのほかに、北アメリカプレートとフィリピン海プレートの境界で起こる地震や、フィリピン海プレートと太平洋プレートの境界で起こる地震などがあります。

1923年の関東大震災は、北アメリカプレートとフィリピン海プレートの境界で起こった地震でした。

デマに惑わされない

大地震のあと再び大きな地震が来るといった噂が流れることがあります。平成５年の北海道南西沖地震では、２週間後にまた大津波がくる、というデマが、また阪神・淡路大震災の後も、関西でまた大地震がおきる、といったデマが流れ気象台などに問い合わせが殺到しました。今の技術では、東海地震を除いて地震を予知することはできません。「何月何日の何時に地震が起きる」という情報は根拠の無いデマです。正確な情報はテレビやラジオ、市町村の広報車で伝えられます。

余震に警戒

大地震のあと同じような場所で相次いでおきるのが余震です。地下の断層がずれて不安定な状態になるためと考えられます。余震のなかで最も警戒しなければならないのが最大余震です。揺れは場所によって最初の地震と同じ程度の強い揺れになることもあります。平成15年におきた宮城県北部の地震では震度６強を観測したおよそ10時間後に、震度６弱の揺れを観測しました。一般に最初の地震の規模が大きいほど余震の数は多く、期間も長いとされます。倒れかけた建物に近づかないなど余震に警戒して行動しましょう。

震源と揺れ

震源からの距離によって震度は異なります。マグニチュードが大きくても震源から遠ければ震度は小さくなります。反対にマグニチュードが小さくても震源から近ければ震度が大きくなり被害を引き起こすことがあります。震源の深さによっても地表の揺れが変わります。震源が浅い地震は狭い範囲に揺れをもたらし、深い地震は揺れが広い範囲に及ぶという特徴があります。ただし、異常震域といって、岩盤の状況によって離れたところで、より揺れる現象がおこることもあります。